地震などの災害が発生した際、救助活動や情報収集、物資運搬にバイクの機動力が活用されることがあります。
では、自ら避難する場合にも、バイクを使えば迅速かつ安全に移動できるのでしょうか。
地震発生後に避難が必要な場合は徒歩が原則
災害現場では、「バイク隊」などがバイクの機動力を活かし、救助活動や物資運搬にあたることがあります。そのため、「自分もバイクに乗って迅速に避難すれば安全なのではないか」と考える人もいるかもしれません。
しかし、地震発生直後の市街地や道路は、普段とは大きく状況が異なる可能性があります。倒壊物や路面の損傷、渋滞などが予想されるため、避難が必要な場合は原則として徒歩で移動することが推奨されています。
たとえば、地震の強い揺れによって家屋や沿道のブロック塀が倒壊し、割れた窓ガラスや瓦などが道路上に散乱する可能性があります。また、路面に亀裂が入ったり、液状化によって大きな段差が生じたりすることもあるため、四輪車よりもバランスを崩しやすいバイクは転倒のリスクが高まります。
くわえて、多くの避難者が一斉にバイクや車などの車両を使って移動しようとすると、渋滞を引き起こし、消防車や救急車といった緊急車両の通行を妨げてしまうことになりかねません。
ヤマハ発動機が公開している「防災100のテクニック」においても、状況が落ち着くまではライダーであっても徒歩移動が原則であると示されています。
徒歩避難が難しい場合は車両が使われることも
災害時の避難行動は原則徒歩とされていますが、あらゆる状況において車両の使用が禁じられているわけではありません。
津波が迫る沿岸部からの緊急避難や、歩行が困難な高齢者・傷病者の搬送など、徒歩での避難が難しい状況もあるためです。こうした場合、地域の避難計画で車両による避難や搬送が想定されていることもあります。
たとえば、沿岸部で大規模な地震が発生し、大きな津波の襲来が予想される場合、徒歩では津波が到達するまでに安全な場所へ逃げ切れないおそれがあります。
東日本大震災では、自動車によって避難した人が多かった一方、渋滞によって避難が遅れた事例も報告されています。内閣府も津波発生時は徒歩避難を原則とし、自動車避難を検討せざるを得ない地域では、地域の実情に応じて事前に避難方法を定める必要があるとしています。
また、自力での歩行が困難な要配慮者がいる場合は、自治体が定める支援方法や地域の避難計画に従うことが重要です。災害が起きてから個人で判断するのではなく、利用できる移動手段や支援者を事前に確認しておきましょう。
さらに、台風や豪雨など事前に災害の発生が予測できるケースでは、浸水が始まる前の時間に余裕がある段階で、安全な知人宅などへ車両で早期避難することを選択肢として案内している自治体もあります。
実際に、埼玉県新座市などのWebサイトにおいても、風水害時の自家用車による避難を想定し、指定施設の駐車場を車中避難が可能な場所として開放する取り組みがおこなわれています。
避難方法は災害の種類や地域によって異なります。原則として徒歩で避難し、車両を使わざるを得ない場合は、自治体の避難計画や避難情報、道路状況を確認して判断することが重要です。バイクは機動性がある一方、道路の損傷や落下物によって転倒する危険もあるため、救助活動で使われていることだけを理由に、安全な避難手段だと判断してはいけません。
まとめ
災害時にバイクが救助活動や情報収集で活用されることはありますが、訓練を受けた隊員による活動と、一般のライダーによる避難は同じではありません。
地震や津波から避難する際は徒歩を原則とし、自治体の避難計画や避難情報に従うことが大切です。車両を使わざるを得ない場合でも、道路の損傷や渋滞、歩行者、緊急車両の通行などを考慮しなければなりません。
災害が発生してから判断に迷わないよう、地域のハザードマップや避難場所、推奨されている避難方法を事前に確認しておきましょう。
